団塊の世代が75歳以上となる2025年。このころには医療や介護の需要が一段と高まり、看護師等の専門職のニーズがますます高まることが予測されています。
これは「2025年問題」と呼ばれ大きな社会的課題となっています。
どんなことが問題となるのでしょうか？
ここではその問題に看護師の視点で話を進めていきます。
- 国民の3人に1人が65歳以上、さらに5人に1人ほどが75歳以上になります。
- 高齢者が増えれば、必然的に医療や介護のニーズは高まります。当然、医療機関や介護施設、在宅など、看護師等が必要とされる場面は多くなります。
- 世界中、どこの国も体験したことのないような状況になります。
- 現在、就業している看護師等は日本全体で約160万人です。2025年には約196～206万人の看護師等が必要と推計されており、今後、順調に増えていったとしても、最大で13万人の看護師等が不足すると試算されています。
- 少子化の現状を考えると、新規養成数を増加させることが容易ではなくなることも予測されます。これらの理由から、看護師等の確保は喫緊の課題となっています。
- そうしたなか、資格を保有しながらも未就業の看護師等は、約71万人いると推計されています。
どんな職場なら復職可能なのか？以下に職場の特徴や仕事内容、どんなメリット、デメリットなどがあるのかお話します。
＊看護師等の免許を持っていて、それらの仕事に就いていない場合や離職した際に知っておいてほしいこと。
仕事に就いていない場合や離職した際は都道府県ナースセンターへの届出が必要になりました。
国は2015年10月に、改正看護師等の人材確保の促進に関する法律が施行されました。
私は今回この届出をしていたので復職にあたり連絡が来ました。以下に説明します。
看護師等の届出サイト「とどけるん」により、パソコンやスマートフォン経由で簡単に登録できるようになりました。
もちろん、インターネットが使用できない人は、最寄りの都道府県ナースセンター窓口に届出票を提出する方法での登録も可能です。
＊看護師等の勤務環境の改善も促進
潜在看護師等に復職してもらうには、そのニーズに合った情報提供などだけでは足りません。
というのも、離職に大きく影響を与える要因として、看護師等を含む医療従事者の勤務環境の問題があるからです。
看護などの仕事にやりがいを感じ、続けたいと思っていても、休みがとりにくい、残業が多いなどの問題により、辞めてしまう人もいるのです。
特に子育て中の方は、家庭と仕事の両立が難しいことから離職せざるを得ず、なかなか復職しにくいという現状があります。
医療従事者の離職防止および医療安全の確保を目的として、改正医療法（2014年10月施行）に基づき、次のとおり、医療従事者の勤務環境改善に取り組んでいます。
＜医療従事者の勤務環境改善の促進＞
1．医療機関が、PDCAサイクルを活用して計画的に医療従事者の勤務環境改善に取り組む仕組みを創設。(Plan（計画）→ Do（実行）→ Check（確認）→ Act（改善）の4段階を繰り返して業務を継続的に改善する方法。)
2．医療機関のニーズに応じた総合的・専門的な支援を行う体制を各都道府県で整備（医療勤務環境改善支援センター）。
いきいき働く医療機関サポートWeb（通称いきサポ）を開設しています。
医療機関が取り組んだ勤務環境改善の具体的な事例を紹介しています。
復職支援とあわせて、医療機関に勤務環境の改善に努めてもらうことで、国は、看護師等の離職防止や定着促進を図ることとしています。
看護師等免許保持者の届出制度とナースセンター活用術。もう一度働きたい看護師等を支援します より一部抜粋
2025年。もう目の前です。現在はコロナ禍で医療を取り巻く環境が目まぐるしく変わっています。どうやったら潜在看護師のみなさんが働きやすくなるのか？ここが本当の課題だと思います。潜在看護師の復職しない・できない理由もしっかり考えていかなければこの問題は解決しないのではないかと思います。
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